省エネ住宅

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省エネ+長持ち+地震に強い長期優良住宅のすすめ

夏暑く冬は寒い家、長持ちしない家、地震に弱い家ではデザインが自分好みでも、コストが抑えられても、快適な生活はできません。
家族の思い出を刻む住まいだからこそ、快適に長く住める住まいにしたい。
長期優良住宅の性能基準を大きく上回るR+houseは、家族のそんな思いを叶えます。

オリジナル高性能断熱パネルで夏涼しく冬暖かい家

住宅にも燃費のいい家と悪い家があります。住宅の燃費とは「冷暖房などのランニングコスト」です。住宅費用は「住宅ローンなどの購入費用」と「冷暖房などのランニングコスト」を合わせたものです。

R+houseは10年以上前に定められた「次世代省エネルギー基準」をもとに判定する長期優良住宅基準を満たすだけでは充分な性能ではないと考えています。

R+houseはオリジナルの「R+パネル」や高性能の窓サッシをを使用することによって長期優良住宅基準を大幅に上回る性能を実現し、非常に燃費の良い快適・エコな住宅を追求しています。

 

R+house(アールプラスハウス)の提供する「高気密住宅」「高断熱住宅」とは?


「高気密住宅」とは?

気密性機能をあらわす「C値」という指標があります。ここの数値がゼロに近いほどすき間が少なく、気密性が高いと言えます。 住宅のすき間を減らすことで熱損失を少なくした、冷暖房率効率の良い住宅のこと。住宅の保温化が図れ、冷暖房用のエネルギーの消費の低減ができます。また、結露を解消するなど、生活の快適性を高めた住宅です。

「高断熱住宅」とは?

住まいの保湿性能を示す目安の値は「Q値」で表されます。熱の逃げにくさを表しています。 住宅の外部と接する部分(外壁、屋根、窓など)から熱が伝わらないように、室内と室外をエネルギーの行き来が少なくなった状態が「高断熱」です。冷暖房効果が高いので、小エルギー性能が高く、環境への負担も少ない住宅と言われています。

バウハウスがFC加盟しているR+houseの気密性・断熱性は?


R+house(アールプラスハウス)の気密性・断熱性は?

長期優良住宅とは

高気密性は省エネ基準値の約10倍以上

高気密の指標 相当隙間面積

住宅の隙間は、1平方メートルあたりの面積で示され、数値が小さいほど気密性が高いことを示します。次世代省エネ基準をクリアする一般レベルは5.0(平方センチメートル/平方メートル)です。

基準値の1.5倍の断熱性

高断熱の指標 熱損失係数
Q値(熱損失係数)は、住宅断熱性能を表す数値で、小さいほど優れています。次世代省エネ基準をクリアする一般基準んは地域によりますが、一般的なⅢ地域・Ⅳ地域(東北の一部〜九州の一部まで)では右の通りです。


長期優良住宅とは?認定されるために必要な条件

長期優良住宅の認定基準には、劣化対策耐震性維持管理更新の容易性可変性バリアフリー性省エネルギー性住居環境住戸面積維持保全計画の9つの性能項目があります。これらの厳しい基準をクリアした住宅に認定されると税金面で優遇されるのです。

住宅を長期に使用することで解体等で廃棄物の排出を抑制し、環境負荷を軽減すると同時に早期建替での国民の負担を軽減するためです。ですから税金の面で多くの優遇制度があるのです。

R+house(アールプラスハウス)の提供する住宅の性能基準は、長期優良住宅の基準をクリアしています。

耐震性能
地震に強い家
大規模な地震に対して、倒壊しにくい、損害が少なくて住む一定の耐震性が必要です。
耐久性能
骨組みの強い家
何世代にもわたって住み継がれる家は、構造や骨組みをしっかり作り、耐久性を持たせる必要があります。
維持管理・更新の容易性
メンテナンスしやすい家
耐用年数の比較的短い内装や設備は、メンテナンスやリフォームがしやすい家にしなければなりません。

住戸面積
暮らしやすい広さの家
暮らしやすい住まいにするために必要な最低限の広さが決められています。
省エネルギー性能
地球にも家計にも優しい家
断熱性能など、一定の省エネ性能が確保されている必要があります。
住居環境
地域に配慮した家
地域の街並に調和するよう配慮した住まいである事が求められます。

長期優良住宅の省エネ基準をはるかに超えるR+house(アールプラスハウス)の住宅

性能項目 認定の基準(概要) 住宅性能表示の使用の有無 R+houseでは
劣化対策 次世代に渡り長くすむことが可能な家であること 劣化対策等級3 標準対応
耐震性 地震に強い家であること 等級2以上 標準対応
維持管理・更新の容易性 メンテナンスが容易であること 等級3
(次世代省エネ基準)
標準対応
省エネルギー性 省エネに配慮した家であること —— 標準対応
居住環境 良好な景観の形成その他の地域における居住環境の維持および向上に配慮されたものであること —— 標準対応
住戸面積 良好な居住水準を確保するために必要な基準規模を有すること —— 標準対応
維持保全計画 建築時から将来を見据えて、定期的な点検・補修等に関する計画が策定されていること —— 標準対応
可変性 居住者のライフスタイルの変化等に応じて間取りの変更が可能な措置が講じられていること(共同住宅) —— 対象は共同住居のみ
バリアフリー性 将来のバリアフリー改善に対応できるよう共用廊下等に必要なスペースが確保されていること(共同住宅) —— 対象は共同住居のみ